2017年9月10日日曜日

10月14日〜15日『日本のこよみと季節の養生』2Days実践ワークショップ




『日本のこよみと季節の養生』2Days実践ワークショップ


■日時
集合 10月14日 10時
(乗り合いタクシーご希望の方は箕面駅9時30分に改札前でお待ちください。)

解散 10月15日 17時


■会場
箕面市立青少年教学の森野外活動センター
tel:072-722-8110 
fax:072-722-5766
〒562-0005 
箕面市新稲2-257-3
email:kyoumori@yso.or.jp
http://www.yso.or.jp/minoh.html


■内容
◎日本の暦の仕組みについて、じっくり時間をかけて理解を深める。
・日、月、年のサイクルを知る。
・生活の中で暦を使えるようになる。

◎陰陽、五行への理解を深める。
・陰陽と五行の基礎をゆっくり学ぶ。
・五つの季節、五つの臓の働きを知る。
・具体的な養生法を体験する。
・宇宙、地域、心身の繋がりへの理解を深める。

■概要
・内容はみんなで作ろう。
上記の内容案を元に、ワークショップ内の時間の流れを皆で作っていきます。季節や月齢など「今」への理解と、参加者それぞれの心身の状態への理解を土台に、ワークショップを組み立てます。

・食事は少なめをおすすめします。
一日三食という当たり前になっている習慣も見直す機会にできたらと思います。1日目は夕食のみ、2日目は昼食のみを参加者で作って食べましょう。

※いつでも飲める「養生ドリンクバー」を用意する予定です。
内容:玄米甘酒、三年番茶(神農茶)、野草茶、養生みそ汁など

・日、月、年のサイクルを立体的にイメージできるように
暦に関するワークショップの時間を数回繰り返そうと思っています。
何度も反復することと、参加者同士の対話や交流の時間を持つことで、星の動きと時間の流れのイメージがそれぞれの中に定着していく助けになればと思います。

・陰陽、五行を暮らしに取り入れよう。
陰陽や五行を暮らしに取り入れるために、皆で食事をつくったり、整体やヨガ、手当ての実践を共有します。

■参加費
自由設定にします。
判断が難しい場合は、こちらのページを参考にしてみてください。
◎ギフトについて
http://takafumitomita.blogspot.jp/p/gift.html


■お勧めの持ち物(なくてもOK)
着替え(1泊分)、雨具(合羽、折り畳み傘など)、洗面用具、手拭い、日よけ(帽子や手拭い)、水筒、防寒具(夜に星を見ます。キャンプファイアーもあります)、軍手、鎌(※畑に散歩に行く可能性があります。) 懐中電灯、シャンプー、石鹸など。

・各自食器(お椀、コップ、お箸など)必須❣️


■参加お申し込み
こちらのリンクからお申込みください。
https://goo.gl/forms/XTfH7ctpolJnZZpD2
※施設への申し込み、食材や資料の準備の都合上、9/30までにお申込みください。(遅れる場合は応相談)

■お問い合わせ
・中西 真理
maridesu22@gmail.com
080-7042-6776

※キャンセルポリシーはこちら
http://fukikobo.blogspot.jp/p/policy.html

2017年8月2日水曜日

2016年に書いた「海旅Camp」についての記事

最近見つけた記事。
Facebookにしか掲載していなかったので、改めてこちらで紹介してみます。

・・・


僕が大阪中津に冨貴工房を立ち上げた大きなきっかけは、2011年3月11日の東日本大震災と福島第一原発事故です。
当時の僕は、原発事故によって振りまかれた放射性物質による身体への影響の大きさを考え、体の免疫力や解毒力を高めていく為の実践を本格的に始める場を作る必要性を感じていました。
こればっかりは「やるべきだ」とか「みんなでやろうよ」と呼びかけてどうこうなるものではないし、みんなが「やろう」と言ってくれるまで待ってもいられないと思いました。
なぜなら、放射性物質はすでに僕の体を蝕んでいると、実感していたからです。
僕はもともと、虚弱体質です。
生まれてすぐに百日咳、風疹、麻疹を患い、物心ついた時には重度の気管支喘息。
中学校を卒業するまで、毎食後に飲む薬を手放した事はなく、毎月のように夜中に病院に運ばれ、毎年入院を繰り返し、今以上に痩身だった僕は「マッチ棒」と呼ばれたりしていました。
僕がしきりに養生養生と言うのは、自分の体の虚弱さを知っているからです。
5年前、放射能汚染事故が起きたあと、風評被害を起こしたくないのでどの場所とは言いませんが、放射能ホットスポットと呼ばれる土地を訪ねた後に体調が崩れるという経験を繰り返し「明らかに自分は被ばくしている」と感じました。
そして、被ばくの影響は、短期的には、ごく一般的な生活をしていたら気づきにくいだろうな、とも思いました。
特に急性の被ばくは、二日酔いのだるさと見分けをつけるのは難しいと思ったし、化学物質や添加物を常食している人にとっては、それの影響と放射能の影響を区別することは難しいだろうな、と思いました。
透明の水に色水を垂らしたら、すぐに気づく。
でも、すでにたくさんの絵の具を入れて濁った水の中に一滴の色水を垂らしても、色の変化には気づかない。
気づかぬうちに、少しずつ身体が蝕まれていく可能性。
生まれたての、濁っていない水を持つ子どもたちから影響が出てくる可能性。
これらを体感しながら何もしないという事は出来ませんでした。
もちろん以上の感覚は、あくまでも僕自身のもの。
放射能と体調の因果関係を実証しろと言われてもできません。
だから、鵜呑みにはしないでください。
そして一方で思うのは、この「実証しろ」「エビデンスを出せ」という脅迫のような言葉によって、世界の被ばく者達は未だに口をつぐまされ、十分な医療保障などの権利を獲得できずにいるという事実。
だから、ことさらに「絶対因果関係がある!」と叫ぶことはしませんが、自分の実感を元に、対策はしていきたいと思っています。
誰も分かってくれなくても「皆が気づいた時に、対策の道がない」という状況になっていくことを、黙ってみている事は出来ないと思うのです。
・・・
放射能と向き合う時に生まれる恐怖心。
過度な恐怖心は、信じられる対象を求めてすがるメンタルとつながってしまう可能性がある。
この恐怖心を煽って信者を増やすような事はしたくない。
だから、放射能対策に関してはことさらに、ネット上で発信することは控え、淡々と、放射能の身体への影響と、それに対する対策を、人体実験のように自分の体を使って実践し始めた流れの中で、工房を立ち上げました。
僕に対して
「養生養生言ってるわりに、目の下にくまがあるのはなぜ?」
という質問をしてくれた人がいます。
その時はその質問を受けて「自分は否定されているんだな」と感じてしまって、うまく受け答えできませんでしたが、心身の養生を心がけていなかったら、今頃こんな風に仕事したり旅したりなんてできていないでしょう。
「喘息もアレルギー体質も一生治らない」
という言葉を呪文のように唱え続けられた幼少時代には信じられなかったような現実を今生きている、という実感があります。
目の下のくまぐらいで済んでいるのは日々の養生のおかげだと思っています。
・・・
僕が4歳のころ、気管支喘息が少しでも楽になるようにと、僕が生まれた千葉県松戸から、今も実家のある茨城県守谷に引っ越してくれました。
当時の守谷はその名のとおり、3つの川に囲まれた谷、田畑や沼や池も多い、自然豊かな田舎。
喘息の発作が起きない時は毎日泥だらけになって日が暮れるまで遊んでいました。
沼や池で溺れたり、山の上から落ちて怪我をしたり、怖い体験もたくさんしました。
自然の面白さと恐ろしさ、そして奥深さを肌に染み込ませた原体験をくれたのは、当時会社を立ち上げたばかりで貧しかったにもかかわらず、仕事上の負担よりも僕の健康の向上を選んでくれた父の決断のおかげでした。
今思えば、疎開保養、転地療法。
守谷から松戸まで、毎日車で2時間ほどの道のりを通勤し続け、夜中に発作が起きれば嫌な顔もせずに病院に運び徹夜で看病してくれた父。
そんな父はそんな苦労について語る事は一度もありませんでした。
たったの一度も。
それはおそらく、僕に罪悪感を与えないための思いやりだったのだと思います。
僕は恥ずかしながら、2011年の原発事故を経るまで、父の決断とその後の献身、愛の大きさに気づかずにいました。
原発事故後に始めたもうひとつの取り組みは、転地療法、疎開保養のためのキャンプの運営です。
2012年に愛知の友人たちと立ち上げた「海旅camp」は今年で5回目を数えることになりました。
このcampを通じて、子どもたちが健やかに過ごせる環境を作る事の意味の大きさを、改めて実感しています。
放射能から子どもを守りたいと願う人達であれば誰でも参加できるキャンプ、福島県内在住などといった参加資格を設ける事のないキャンプとして毎年30人〜40人ほどの親子を受け入れてきました。
回を重ねるごとに、自然の中で過ごすことや健康に配慮した食事を摂る事による健康状態の向上だけでなく、共同生活を通じてこれからの生き方を見つめなおしたり、それぞれの思っていること、感じていることを受け止め合う事によって心の健康を向上させる事など、保養キャンプには目に見えない様々な利点があることを感じています。
しかしその一方で、それらの効果は目に見えにくいものです。
僕が幼少時代にもらったもののように、それらの価値を言葉で説明することは難しいと思っています。
また、キャンプ参加者のプライバシーを踏まえるとキャンプ中に起こった事を広めにくい事などもあり、世間一般には保養の現場の空気感や必要性は伝わりにくく、保養という言葉が風化してしまっているような気がしています。
それにともない、キャンプの運営費を捻出することが年々厳しくなっています。
今年の海旅campは8月13日〜17日の4泊5日で100万円ほどの経費がかかります。
この経費はスタッフの持ち出しとカンパでまかなっていますが、今年は7月末の時点で60万円ほどが不足しています。
私たちは、これから20年以上にわたって保養という取り組みの継続が必要ではないかと思っています。
そして、私たちのおこなっている試行錯誤がこれから長い年月をかけて放射能と向き合っていくための、小さくとも確かな実践の場になっていくと思っています。
今までは、自分たちの努力でなんとかしていこうと思ってきましたが、今は少し考え方が変わってきています。
ひとりの覚悟、ごく少数の人達の苦労によって事を成就させていくのではなく、皆で手を取り合って、少しずつ気持ちを持ち寄って支えあっていくこと。
その環を広げていくこと。
そのために「分かってもらえないかもしれない」という諦めを乗り越えて、自分たちが大切だと思うものについて、語り続けていくことを、していきたいと思います。
一人の父の覚悟、ではなく、皆で支え合うことで、この現状を乗り越えて行きたいと心から思います。
恥ずかしながら私たちは、今年のキャンプを実現するための運営費を賄う事もできないままに今に至っています。
そんな私たちですが、保養の現場を作りたいという気持ちは萎えることなく持ち続けています。
改めて、私たちの取り組みを支えてくれる方を求めています。
どうか、力を貸してください。
よろしくお願いします。
・海旅キャンプ支援金口座
ゆうちょ銀行(店名)ニ一八 普通 4818236 ウミタビキャンプ
郵便振替 記号12100 / 番号 48182361 ウミタビキャンプ

2017年6月28日水曜日

7月8日みそ@RAINBOW SOKO

7月8日 『第1回みそ北沢』@RAINBOW SOKO
(以下イベントページより引用)
「発酵」をキーワードに日本全国を駆け回る「みそオタク」の御三家が、みそきたざわに集結!
みそづくりワークショップを、この三方がナビゲートします。
どんな発酵トークが炸裂するのか、見逃せません。
超パワフルな、永久保存版な味噌が出来ること間違い無し!!
※ワークショップ・お持ち帰り 限定15名、有料、詳細後日




発酵、手仕事、みそ作り、そして人との付き合い方。
てっちゃん、じゅんくんと重ねた時間の中で学んだことはとても大きい。
そして、友がいる、仲間がいる、という感覚を持てることの有り難さにとても深く感謝している。
どこに居ても、一人ではないと思えるのは、遠く離れた地にいても、どこで何をしていても、彼らが真摯に命に、仕事に、人に、触れ合っていることを知っているから。
発酵は醸し合い。助け合い。愛し合い。
みそ作りという文化に出会えたことへの心からの感謝を込めて、この日を過ごしたいと思います。
10代の頃からたくさんの時間を過ごし、育ててもらった下北沢でWORK出来ること、とても楽しみにしています。
cultureとは、醸すこと、耕すこと。
微生物たちと共に、あたらしい文化を創造していきましょう。

2017年3月15日水曜日

FM養生〜春編

十字の漢方/十字鍼灸院の院長である大成功晃太郎先生と養生ガールズの面々と始めた「FM養生」の春編がアップされました。

以下は晃太郎先生からのコメントです。

春の養生は一年でも最も難しいように思います。
どのように肝臓を労ってやるか。
どのように血を綺麗にしてやるか。
花粉舞い散るこれからの季節を上手に乗り越えられますように
桜を待ち焦がれつつゆっくりと寝ながら聴けるよう二人で 語ったり歌ったりしました。
一緒に歌いながら聴いてくれると嬉しいです。
あなたの肝臓に届きますように♪
良い春をお迎えください。
(十字の漢方 大成功晃太郎)

■FM養生ブログ
http://fmyojo.blogspot.jp/2017/03/fm-vol4.html


■YouTube

2017年3月6日月曜日

春は肝をたすける

春にあたる内臓は五臓では「肝」

全身の血液を集め、酵素の働きで血液の浄化、解毒、分解、再生などをおこない、全身に配っていく。

蔵血と疏泄。略して「疏肝」。

とおりをよくする。
流れをよくする。
血管をよくする。
血液をはこぶための筋肉をよくする。
その季節が春。
その助けをするのが春の養生。

血液を運ぶための筋肉運動を司る自律神経。

ゆるめて、ひきしめて、ゆるめて、ひきしめて。
この動きが血液を運ぶ。
雪が解けて河川や地下水脈の流れがさかんになるように、今は血液中にさまざまなものが溶け出し、
肝臓に集まっていく季節。

春のイライラの原因の一つは腸内環境。

腸で消化しきれなかったもの、分解しきれなかったもの、ススや汚れのようなものは「ここでやれることはもうないっす。そっちでよろしくっす。」と肝臓にパスされる。
これを「腸肝循環」という。
肝臓ではこの時期、温度上昇と共に血中に溶け出してきた脂肪分や余剰タンパク分などがガンガン運ばれてきている。
ミネラル、タンパク、脂肪、炭水化物、糖、アミノ酸、短鎖脂肪酸、身体を作ったり整える為の素材もたっぷり送られてくる。
それらを処理して、活発に動く季節の為に身体を作る時期。
「この仕事量、まじっすかー。どんだけ分解しにくいもの食ったんすかー。」とならないように。
ナウ今、春の体内で最もホットスポットなのが肝臓。
酵素おおいそがし。
めっちゃがんばっている。
だから今は、酵素の働きを助けたい。
肝臓の働きを助けたい。
小腸の働きを助けたい。
大腸の働きを助けたい。

腸内環境を幸せ空間に。
「俺が乳酸菌だったら、そこに住みたいぜ」と思える腸内を。
酸味に苦味に野草に酵素に乳酸菌に抗酸化ミネラルに。
たとえば熊笹、車前草を体内乳酸菌がほしいと言っている。
その声に耳を傾ける。

たとえば腸内に詰まるものを入れないようにすること。
消化に負担のかかるものを入れないようにすること。
彼ら仕事している微細な子たちの住環境を整えること。
体内環境を酸化させないこと。
酵素の負担を増やす化学物質、重金属、人工精製物を入れないこと。
体内環境を整えている乳酸菌や善玉菌にゴチソウをあげること。
(各種の黒焼き、野草、抗酸化ミネラル、食物繊維など)

体内のいきものたちの世話を丁寧に。
微細な子たちの春のがんばりに、具体的に感謝と愛を届ける。
彼らがグレて「やってらんねーよー。ブラック企業かよー。」ってならないように。
それが、僕らのイライラの元なんで。
その悲鳴はからだの声なんで。
声が聞こえたら、ナゼナゼしてあげるのが一番。

交感神経優位パキパキだと腸が動かない。
腸は、健全に動くにはリラックスが大事。
副交感神経優位状態、なぜなぜされてるような感じ、かわいがられていることが一番。

春は急がず。
雪は溶かすに任せる。
問いは解けるに任せる。
豆は急かしても育たず。
糀は急かしても醸さず。
水は急かしても流れず。

春の陽気がいつか溶かすし、いつか流す。
なので安心安全リラックスでOK。
時代は春なんでOK。

Let's say
肝臓大好き
肝臓ありがとう◎

2017年2月22日水曜日

COP13のご報告@大阪&東京


昨年12月にメキシコのカンクンで行われた生物多様性条約第13回締約国会議(COP13)に参加してきました。

3月5日に大阪のモモの家、3月31日に東京のカフェオハナにて、COP13の報告をおこないます。

国際会議の現場で何が行われているのか、そこで何をしてきたのか、今後なにができるのか、色々な角度から現場をレポートします。






イベントの詳細については、以下のリンクをご覧ください。

3月5日 モモの家
「生物多様性の今とこれから〜COP13の報告とお話し会〜」




3月31日 カフェ・オハナ
『いきものカフェ総集編〜カフェと国際会議をつなぐ取り組みの今までとこれから〜』


2016年12月27日火曜日

1月8日映画「都市を耕す – Edible City」と 「町で作る大豆・糀・塩・味噌」 の話@モモの家

1月8日(日)

映画
「都市を耕す – Edible City」

「町で作る大豆・糀・塩・味噌の話」

@モモの家 




カリフォルニアで起こった”都市を「食べられるまち」にする”という草の根運動、そのプロセスを実感できるドキュメンタリー映画「Edible City」。
この映画に字幕をつけたカリフォルニア在住の鈴木栄里さんもゲストとして登場します。
後半は冨貴工房みそ部による「街で作る大豆・糀・塩・味噌」の話を紹介しつつ「食と暮らしのこれから」について皆で語り合いましょう。






■会場
モモの家
吹田市泉町5-1-18
(阪急「吹田」駅から徒歩6分)
http://www.momo-family.org/


■参加費
参加費(上映料+会場費)1000円+α 
(+α= エディブルシティ「ビジョン共有ファンド」への協力)



■スケジュール
18時 開場

18時30分~ 
持ち寄りごはん 

19時~20時
映画上映 

20時〜21時半
お話の時間
・「都市を耕す現場のお話」鈴木英里(Edible Media)
・「街で作る大豆・糀・塩・味噌のお話」冨田貴史(冨貴工房みそ部)
・みんなで語らう食と暮らし


■主催/申し込み窓口
冨貴工房(冨田)
fukikobo@gmail.com
080-6947-2491 / 06-6372-7281


■プロフィール
・Edible city http://edible-media.com/movie-ediblecity/
場所はサンフランシスコ、バークレー、オークランドの3都市。経済格差の広がる社会状況を背景に、新鮮で安全な食を入手するのが困難な都市で、市民自らが健康で栄養価の高い食べ物を手に入れるシステムを取り戻そうとさまざまな活動が生まれて行く。そして、一人一人の活動がコミュニティを動かす力となり、社会に変化をもたらす。卓越した草の根運動のプロセスを実感できるドキュメンタリーフィルム。日本人にはまだ馴染みの薄い「食の砂漠」「食の正義」「食料主権」といった概念だが、日本でも子どもの貧困、孤食など少しずつ社会問題として滲み出ている。アメリカで広がりを見せている都市農園、コミュニティーガーデン、エディブル・エデュケーション(栽培から食卓まで全体をいのちの教育として位置づける食育)は、都会生活に食と農のつながりを取り戻す可能性を感じさせてくれる。

・鈴木栄里 / Eri Suzuki https://www.deliciousjourneyforlife.com/ja/
もと「鯨類の音響、行動研究者」、もと「短大生物講師+異才児のためのサマーキャンプの先生」。世界一周の旅行中、サティシュ・クマールの言葉「Soil, Soul, Society~土と心と社会」と出会い衝撃を受け、それらを軸とした社会の実現を目指し活動を始める。京都で社会起業家支援団体Impact Hub Kyotoの立ち上げスタッフ、 NPO法人ミラツク研究員を経て、現在は米国はカリフォルニア州バークレーを拠点にCross Pollinator として活動。ミツバチが花から花へ飛びながら花粉を集めて振りまくように、アメリカ西海岸と日本を中心に、新しい社会モデルやアイデア、それを実践しているコミュニティーを発掘し、インスピレーションの花粉を運ぶことで、これまでになかった新しい種を生んでくことをミッションとして活動中。 「エディブルシティ」翻訳+配給団体Edible Media代表。 Cross Pollinators主宰、Edible Schoolyard Project 公認アドバケーター、Edible Schoolyard Japan チーフアンバサダー, Tokyo UrbanPermacultureアドバイザーチーム

・冨田貴史 / Takafumi Tomita http://takafumitomita.blogspot.jp/
大阪中津にて養生のための衣食(茜染め、麻褌、味噌、鉄火味噌など)を自給する冨貴工房を営む。ソニーミュージック~専門学校講師を経て、各地でイベント・ワークショップを続けている。ワークショップのテーマは暦、養生、手仕事など。疎開保養「海旅Camp」主催団体「21st century ship 海旅団」代表代行。『原発事故子ども・被災者支援法』を活かす市民ネットワーク代表。三宅商店顧問。日本アーティスト有意識者会議(NAU)顧問。著書「わたしにつながるいのちのために」(2006年/自主出版)、「春夏秋冬 土用で過ごす」(2016年/主婦と生活社・共著)など


◎「Edible city」予告編
https://www.youtube.com/watch?v=LAatVLz_mac

◎冨貴工房みそ部log
http://ameblo.jp/fukikobo-misobu/

2016年12月26日月曜日

FIGARO japon 「太陽と自然とともに移ろう、和暦に親しむ暮らし方。」

遅くなってしまいましたがご案内です。

12月20日発売の「FIGARO japon」に日本の暦と土用の記事が載りました。




東京のjikonkaでの「暦と養生」のお話に来てくださり、
土用についての本を読んでくださったライターさんが記事にされています。

P.94-95
「太陽と自然とともに移ろう、和暦に親しむ暮らし方。」



■Magazine
 [ FIGARO japon ]  
2017年2月号(2016年12月20日発売)
「あらためまして、ニッポン 和っていいな。」


よかったら読んでみてください◎

2016年12月5日月曜日

ikimonocafe position paper : A Call for A Proactive Resolution at COP13 to Mainstream Biodiversity


メキシコのCancunで行われているCBD/COP13(生物多様性条約第13回締約国会議)に6年前のCOP13の時に立ち上げたNGO「いきものカフェ」として参加しています。

主ないきものカフェのコンセプトは
・国際会議にカフェで話している内容を届けること。
・そのための作法を、実際に国際会議に関わりながら学ぶこと。
・カフェに集まるような人々の声こそが国際的な連携を作る上で大切なことだという真実を、現実化していくこと。
・集まる人達の個性、意見、スタンス、キャラクターの多様性を大事にする事にChallengeし続けること。

今回、自分たちの立ち位置と意見・提案をまとめたposition paperを作って、これを元にして活動をしています。
「私はなにものなのか」
「私は何を目指しているのか」
これを明確にする事で、会議で進められている内容にどう働きかけたらいいかが明確になったり、目的を叶えるために何をしたらいいのかのアドバイスをもらったり、「それなら一緒に動こう」という個人やグループとつながりやすくなる。
これは何をする上でも基本なのかもしれませんね。
会議は始まったばかりですが、準備期間を含めて、本当に色々な学びがあります。
2010年に台湾で原発建設計画を止めようと動いていた人達と出会い繋がった時、そして同年に名古屋で行われたCOP10に関わって各国政府代表の耳に「KAMINOSEKI」という言葉を届ける事ができた時、日本列島の外にいる人達と繋がり合うことの意味の大きさと、国際会議は遠いものではなくやり方によって声を届けることができるという希望を感じる事ができました。
この6年間、どうしても日本列島を離れる気持ちがおきませんでした。
しかし、原発事故を引き起こし、放射能汚染という生物多様性に対する甚大な影響を与えてしまった事に対して、しっかり謝りたい、そして、同じような事故を引き起こす可能性がある世界中の地域の人達と自分たちの経験と、そこから学んでいること、悩んでいること、問うていることをシェアして、連携を深めたいという、ずっと募らせてきた想いを持って、ようやくここに立てている事に、心から感謝します。

政府代表者が集まる本会議、そしてそこに関わっていくため、会議のみならず常日頃連携しあうために集まってきた世界中の個人やNGOが参加するミーティングも始まりました。
このミーティングを取りまとめるコーディネーターのガディールに初めて会った時「多様性はチャレンジだ。様々な個性や文化的背景を持った人達が繋がり合って行くことは難しいことだが、挑戦し続ける事に意味がある。」と語ってくれました。
小さな事で愚痴や不満を言っている自分が恥ずかしくなったと同時に、繋がり合う事で勇気や希望が湧き、孤立感が癒されていくことを感じています。
「私たちは孤独ではない」ということの有り難さを実感します。
さて。
具体的な連携が少しずつ始まっている中で、このposition paperをウェブ上にアップする必要性が出てきたので、fbでもシェアしておきます。
翻訳をしてくれた本出みささん、読みやすいデザインに仕上げてくれたミッチー、本当にありがとうございます。
デザインされたものをPDFに仕上げなおしてアップする作業は後日になると思いますが、取り急ぎ本文(英文)をシェアします。
感謝 拝

■cbd/cop13



A Call for A Proactive Resolution at COP13  to Mainstream Biodiversity


statement from  IKIMONO Café, Environmental NGO

Edited by :
Masako Sakata
Takafumi Tomita

November 22th, 2016

[1] Preface

NGO, Ikimono Café (Creatures’ Café), is a citizen’s network of a variety of regions of Japan, established after CBD/COP10 (the 10th Conference of the Parties of Convention of Biological Diversity) in October, 2010 in Aichi, Japan.

To achieve Target 1 adopted by CBD/COP10, “By 2020, at the latest, people are aware of the values of biodiversity and the steps they can take to conserve and use it sustainably,” we have been providing the opportunities where people can discuss biodiversity at Ikimono Café all over Japan, including Nagoya, Osaka, Tokyo, Kamakura and Saga. 

Based upon our belief that the specific actions of each community are the key for protection of biodiversity, the above opportunities have been held in a café style, to provide venues to share tangible examples of practice and problems each community faces and to exchange ideas and good practices.

In particular, after the Fukushima Daiichi nuclear disaster in March of 2011, we strongly feel the urgent need to build a society that values biodiversity.  We have the responsibility to tell the world first that nuclear power cannot coexist with biodiversity, and second the the need to transition into natural renewable energy, including points to consider when implementing it.  Though five years have passed since the nuclear accident, the accident itself has not been contained at all, as radioactive materials continue to greatly affect the natural environment.

At the CBD COP12, the evaluation was such that based on GBO4, “ while there is success, it is not enough.”  It is said that under the current rate of progress, the prospect of achieving the Aichi Biodiversity Target by 2020 is grim.  Yet, we are determined to continue our efforts to achieve the Aichi Target Goal 1. 

For this end, more aggressive and implementable decisions and agreements are necessary at CBD COP13.  The most important theme at CBD COP13 is “mainstreaming”.  We must strive to make visible what it means to mainstream biodiversity in all areas.

We must make clear the definition of sustainable use,  protection, and mainstreaming of biodiversity in areas such as agriculture, oceanic and energy issues, ECO DRR and multiculturalism.  Various sectors must conduct careful and in-depth discussions which determine what should and should not be done, leading to a resolution on mainstreaming that specifies the agents, methodology and numerical goals.

Based on the above concepts, Ikimono Café propose as below.



[2] Lessons from Fukushima Daiichi nuclear disaster which threaten the future of biodiversity

1 The current situation of oceanic pollution caused by the nuclear accident

Radioactive contamination is a violation of Aichi Target 8 (pollution, including from excess nutrients).  We should come to a common understanding that radioactive pollution is one of the greatest threats to biodiversity.

In Japan, we experienced Great East Japan Earthquake and Fukushima nuclear disaster on March 11th, 2011. At COP12, 2014, we should recognize that it was not just a problem of Fukushima or Japan and that the same kind of adversity could happen to anyone on the planet if we continue only seeking for economic growth, without giving any consideration to the earth. 

The Fukushima people have lived for many years, surrounded by beautiful mountains, rivers and the ocean, depending on blessings of nature and coexisting with it.   However, they have been forced to largely give them up because of the nuclear accident.  Polluted nuclear coolant water keeps flowing into the ocean, the plant buildings may collapse at anytime, and the plant could explode again.  Under these conditions, Fukushima has become the most dangerous area in the world.

Radioactive substances have spread to not only within Fukushima but also to the whole eastern part Japan through wind, and it has brought a serious damage to the primary industries as well as to biodiversity.  Ironically,  we, the Japanese, are discovering that all living things live together very closely to each other and our lives are connected to any other creatures in nature, by considering the circulation of radioactive and the fear for internal exposure.

When Prime Minister Shinzo Abe made an Olympic bid presentation at the IOC committee in November, 2013,  he assured that the nuclear accident in Fukushima was “under control.”  But many citizens of Japan know that these words have no credibility.  

At Fukushima Daiichi, highly radioactive water from storage tanks keep leaking, and polluted groundwater is pushed from the mountain side into the ocean.   According to the Tokyo Electric Power Company’s press release in August of  2014, serious ocean pollution was still under way; 5,000,000,000 Bq of strontium-90,  2,000,000,000 Bq of cesium-137 and 1,000,000,000Bq   of tritium per day were pouring into the ocean.

Moreover, because of Fukushima Daiichi nuclear accident and the tsunami, there is a massive amount of radioactive substances and radioactive rubbles floating in the Pacific Ocean and there is a concern they will drift to reach the Pacific islands.  We have to clearly recognize that all nuclear power plants in operation have the same kind of risk for accidents and could cause irreversible environmental pollutions across borders.

London Convention is known as the international rules for the ocean pollutions, but there is no account on the radioactive pollutions in it.  At CBD/COP12, it is necessary to pursue where the responsibility lies when international radioactive pollutions, like Fukushima Daiichi, are caused, and to recognize that such kind of economic activities are a great threat for biodiversity.

While we in Japan feel great responsibilities for having been scattering radioactive substances all over the world, we strongly hope that people around the world will learn from our experiences of the Fukushima nuclear disaster.  Everything we live on, such as air, water, soil and food come from the ecosystem and diverse living things.  Radioactive contamination by nuclear accidents deprives us of all we rely on to live.


2 Nuclear energy, climate change and seawater temperature rise

Aichi Target 10 (preservation of vulnerable ecosystems including coral reefs) points out one of the biggest issue we should tackle is climate change, and we agree with it. However, we disagree with the argument that nuclear power is the answer for climate change, and that notion should be shared by the international community.

The massive amount of radioactive substances spewed out by the Fukushima Daiichi disaster in March, 2011, still keep spreading all over the world.  

Since 1940, when humans started uranium mining and nuclear tests, radioactive pollution caused by nuclear tests or nuclear power accidents has been one of the most terrible environmental pollutions.  It is obvious that nuclear power has a tremendous impact on biodiversity by polluting soils, oceans and the air in each stage of the process of uranium mining, transporting fuels, power generation and disposal of wastes.

In addition, the notion that nuclear power energy is a solution for climate change because it emits no greenhouse gas (CO2) is wrong.  While it emits no greenhouse gas when power is generated, it produces greenhouse gas in all the processes of mining, refining, transporting, storage and disposal of uranium.

Nuclear power is one of the direct causes of sea temperature rise.  Coolant water used in nuclear power plants in operation is heated by an average of 7 degrees and drained into the ocean, and it directly contributes to seawater temperature rise.

CBD/COP must secure its neutrality, free from influence by any government promoting nuclear power, and face and discuss what has been actually happening in the fields where nuclear power is in use.  The Fukushima disaster shows us that radioactive pollution is one of the most urgent issues in the world.


3 Industrial, scientific and radioactive wastes

In realizing the goals set forth by Aichi Target 4 (sustainable production and consumption), we must reduce the demand for natural resources to the point where the functions of biodiversity are not impaired.  At the same, it is essential to increase the  efficiency of resource and energy use.   We must weight in the fact that nuclear power does not have an effective method for processing radioactive waste, and reconsider how we consume energy.

To abide by Aichi Target 18 (respect for traditional knowledge, innovations and practices of indigenous people and local communities), we have to reflect the statements of the indigenous people, to recognize and clearly state violation of their rights and destruction of their local communities by uranium mining, and to consider uranium mining and/or residual soil as major issues to be tackled.

We have to internationally confirm that the economic activities to produce chemical substances, high-level radioactive materials and spent nuclear fuel are always coupled with disposal of these materials.  It has a grave impact on the environment and it is a great hindrance to pursue “sustainable production and consumption.”

In particular, high-level radioactive wastes and spent nuclear fuels have serious impacts on biodiversity.  We have already learned from experiences including the Onkalo case in Finland that high-level nuclear waste or spent nuclear fuels will stay radioactive for 100,000 years, and we do not even know if humans as species can survive for such a long time.   It is obvious that the current science and technology cannot safely process high-level radioactive wastes.  While knowing that, it is almost suicidal to rely on dangerous energies that generate fatal wastes.

In Japan, as of March, 2008, the amount of spent nuclear fuel at nuclear power plant storage facilities amounted to 600,000 oil drums, each containing 200 liters.  In 2010 alone, 1,300 tons were generated and stored.   The total amount of spent nuclear fuels accumulated so far is as much as 28,000 tons.  We will have to pay the price for our mistakes, having promoted building nuclear power plants without finding any solutions for disposal of nuclear wastes.

However, we have to be aware that those who will really have to pay the price for radioactive wastes produced by our mass consumption of energy will not be the pro-nuclear developed countries but the indigenous people.   It is the greatest paradox of our world today. 

For example, Mongolia is estimated to have 15% of uranium deposits of the world.   And the country will likely be the final landfill site of spent nuclear wastes with incomprehensible logic that the wastes should be returned to where they came from.  Comprehensive Fuel Services (CFS) initiative was advocated by the US Department of Energy and the Mongolian government,  and it suggested the producer country of uranium for nuclear power plants will be responsible for disposal of nuclear wastes, under an international framework.   CFS has been adopted by 4 countries, USA, Mongolia, Japan and UAE.

 
Currently, the governments of pro-nuclear countries including Japan are trying to promote the sales of nuclear power plants to emerging nations that want to introduce them.   To solve the spent nuclear fuel problem, nuclear plant producing countries are trying to secure the lands in the area where the Mongolian nomads live as the final landfill site.  Because that move was scooped, Mongolian President Elbegdorj had to denounce to accept radioactive wastes in his speech at the United Nation General Assembly.   However, it was discovered later that the Mongolian government included this project in its national budgets after 2012 and the dangerous project is still secretly under the way.

Though those who carry out economic activities are supposed to be responsible for the safe disposal of the nuclear wastes, the reality is such that the radioactive residual soil of uranium is discarded around the mining sites and those who are the victims of radioactivity, either individuals or local governments, are forced to gather and dispose the wastes themselves.

Radioactive contamination at uranium mining sites is becoming more and more serious.  Mardai uranium mine, Mongolia, is an open pit mine and there is a uranium waste disposal facility in the vicinity of “gers,” the traditional housings of nomads.  According to the journalist who researched the area, the indigenous people live in very dangerous area where there is 24μSv/h of radioactivity.  The level of radioactivity there is as high as that of the Fukushima danger zone.

Mass consumption of energy must be taken seriously as one of the biggest threats our planet face, by clearly recognizing it is based on destruction of traditional lifestyles and lives of the indigenous people and the local people.


4 Democracy and biodiversity related to nuclear power plant accidents

One of the major themes for CBD COP is to mainstream its goals through cooperation with other international treaties and conventions. We must implement cooperation with the Aarhus Convention and biodiversity conventions.

The actual fields where biodiversity is conserved are the local communities.  It is the local peoples who know well the values and benefits they receive from biodiversity.  Therefore, conservation of biodiversity must be done in the “bottom-up” fashion.   However, at present, various rights of the ingenious and local peoples are disregarded because developments are typically done by governments and corporations that only seek benefits for themselves.  Ironically, the biggest reason for the loss of biodiversity is development by governments and corporations.  Thus, biodiversity conservation is closely connected with radical democracy.

We need to once again contemplate the meaning of “access to information, public participation in decision-making and access to justice in environmental matters’ of  the Aarhus Convention and establish cooperation with the Aarhus Convention and biodiversity convention.  In addition, we have to include articles in the convention to ban the oppression and disturbance by governments and corporations against the indigenous people and civil activists who have been striving to preserve biodiversity.   (Japan has not yet ratified Aarhus Convention.)

In Japan, although we had the highly developed systems including SPEEDI* to provide information on radioactive contamination levels even before the Fukushima disaster, they failed to function to spread information to the citizens when the accident occurred.   It caused many people to evacuate to areas where there was more radiation by mistake.  To make it worse, the Japanese government controlled the media and it was very difficult for citizens to obtain accurate information immediately after the accident.   Without social media, no one could find out what kind of risks they were exposed to.

Even in 2016, it is difficult to access accurate information on the radiation levels of food, water and soil. Since the government has lost the confidence of the citizens, many people have had to establish their own radioactivity measuring facilities to gather information to save their own lives.  Governments and business circles must not monopolize communication networks and information.   Various information on environment, including biodiversity, has to be open to everyone.

It is regrettable that the information on the nuclear accident or contamination level of the Fukushima accident has not been sufficiently provided in Asian countries such as Vietnam and Indonesia.   We in Japan, still suffering from and struggling with radiation, strongly ask you to re-consider internationally the ways to provide the environment where all the inhabitants have an access to information equally, especially concerning radioactive pollution that spreads beyond administrative districts or across borders.

*SPEEDI(System for Prediction of Environmental Emergency Dose Information)
The system to rapidly predict environmental effects such as the level of radioactive concentration in the atmosphere or and exposure dosage, based on the information of the leakage source, climate conditions and geographic data, in emergency when the massive amount of radioactive substances is emitted from a nuclear power plant or alike.  It calculates wind field, concentration of radioactive materials in atmosphere and exposure dosage based on the collected data and reported information of emission source.   The results are sent immediately to the Ministry of Education, Culture, Science And Technology, Ministry of Economy, Trade and Industry, Nuclear Safety Commission, the relevant prefectures and the off-site centers via network to be used as the important information for taking disaster prevention measures.


5 Disaster and Biodiversity

We welcome the movement to promote ECO DRR (Ecosytem-based Disaster Risk Reduction) from the standpoint of biodiversity, which began in response to the Third UN World Conference on Disaster Reduction held in Sendai in March of 2015.  We urge all parties to go beyond disaster risk reduction,  and strive to mainstream “green infrastructure” that incorporates the perspective of biodiversity in preparing infrastructure.  

Natural disasters caused by climate change is becoming more serious around the world.  To find solutions to these disasters, we must first all hold in common the premise that “humans cannot conquer nature.”  Modernity has promoted disaster prevention and infrastructure building from the perspective of conquering nature through technology.  Examples of new types disasters stemming from the destruction of ecosystems and landscape alternation abound. 

As an example, after WWII, the Japanese government promoted the planting of cedar and cypress trees in anticipation of the demand in rebuilding the nation, without regards to biodiversity.  As a result, 70% of Japan’s forests became artificial forests.  In later years, cheap lumber came to be imported from overseas, leading to decline in demand for domestic lumber.  The forest industry is now under serious slump, any many forests are left untended.  As cedar and cypress have low water retention capacity and shallow roots,  the mountains are prone to landslides.  Today, there are many examples of landslides after a heavy rain.


In Great Eastern Japan Earthquake of 2011, there were more damages in the areas where there had been environmental destruction, such as three-sided revetments of rivers, artificial sea walls and windbreak forests.  Tsunami water instantaneously went upstream through and three-sided revetments and linearized rivers and caused profound damages in the upstream areas.  Researchers reported that tortuous and diverse  natural rivers could have reduced damages.  Keeping it in mind, we should pursue the way to take biodiversity as the basic focus for disaster prevention and not to change geography too much.

We must all reexamine how developments and disaster preventions should be, based on the notion that “biodiversity is an essential infrastructure for mankind.”

In order to balance green and grey infrastructures, we must value the wisdom that comes from thorough understanding of and utilization of ecosystems.  This kind of wisdom is held by long-time residents of each regions.  Thus, the involvement of local communities is essential to laying out infrastructure and promoting ECO DRR.

It is the local communities that can respond rapidly and flexibly when disasters occur.   It is pointed out that more active communities usually have less victims of disasters.   For example, in San Francisco, one of the most earthquake-prone areas and in New Orleans, struck by a huge hurricane, they put more emphasis on enhancing communication than on “hard-ware” building for disaster damage reduction measures.  We must strive to learn from these examples and increase superior examples of ECO DRR and green infrastructures.

In addition, there are not much “natural disasters” in a strict sense any more today.   It is now important more than ever to come up with a way to handle so-called “multiple” disasters like the Fukushima nuclear accident, which was triggered by a natural disaster.

But the current reality in Japan is totally the opposite.  There are plans to build gigantic and long sea walls to prevent tsunamis as well as Linear Chuo Shinkansen Line (Superconducting Magnetic Levitation Railway, hereafter Maglev train),* in the excuse that the new train will be necessary to secure transportation in case of a disaster.   Construction of Maglev trains will involve drilling tunnels through the mountains and the forests where there are precious ecosystems.

* Maglev train project
Maglev trains do not require railway, because they run floating 10cm above the ground.  The plan is to connect Tokyo and Osaka by the trains that run at a maximum speed of 500 km/h.  For their operation, it will  require the power generated by 3 nuclear power plants.
To keep the optimum speed, they try to avoid curves and 86% of the route will be tunnels.   Most of the tunnels will be located in mountains and forests, and it is highly  dangerous to drill them because the areas are full of active faults or underground water veins.   And there is a concern that will cause environmental destruction of the regions where biodiversity is preserved, including Japan Southern Alps, which has been designated as an Eco Park of UNESCO. The project is very likely to destroy precious ecosystems and biodiversity because of destruction of water veins and electromagnetic waves.  Businesses claim that Maglev trains are necessary for disaster prevention and they will function as the “backup” transportation.  However, the riding capacity of each train is 730 merely persons, they will no way be of any use as freight trains.  Far from that, passengers’ lives will be in danger when disasters occur.


6 Renewable Energy and Biodiversity

It is our strong hope that the Fukushima Daiichi nuclear disaster would be the last one in the history from which human beings suffer so much.  Fukushima has shown nuclear power is far too dangerous for human beings to handle.    It must be made clear to the international community that nuclear power can no way be considered to be a sustainable energy or renewable energy, and that we should stop relying on nuclear power.  Instead, we should welcome switching to renewable energies.     However,  we also have to recognize too much emphasis on renewable energies is causing  destruction of ecosystems and landscape.

Although it is important to shift to renewable energies, we must take biodiversity into consideration.   For example, the type of wind power generation that causes forest destruction or disturbs birds’ migration should not be called “renewable energy.”  To destroy nature in order to gain renewable energy is a great contradiction.  Renewable energy should be small scale, not large.   Real natural energy is supposed to be generated locally and in small scales so that energy is generated and consumed within each area. 

We must first admit that the biggest problem of the energy issue is the mass consumption of energy in developed countries.  And developing countries, instead of following the mass-energy-consuming economic model, have to build a social agreement on the definition of energy necessary for maintaining peoples lives and lifestyles.  


[3] Other proposals for important issues

1 Agriculture and biodiversity

A clear definition of agriculture that mainstreams biodiversity must be provided at COP13.  It must also clarify what kind of agriculture and agricultural methods are depleting biodiversity.  The negative effects of large scale agriculture and effects of chemical fertilizers and pesticides must be presented.  The dangers from these practices must be emphasized and we must search for solutions.

We must call for national level of research, promotion and legal framework  for the protection and promotion of small scale agriculture, native seeds, pollenizers and soil organisms.  

Large scale farming can be considered to be  “industrialization of agriculture” and bears a serious  threat to biodiversity.   Farming was originally supposed to coexist with nature, but it has shifted to the destruction of nature.   For example, change of geography (securing farmlands by reclamation, deforestation etc.), large quantities of pesticide sprayed, practicing monoculture are all causes of environmental destruction.   Organic farming was once regarded as a good farming practice.  But in Japan, they regard hydroponics in the large-scale factory as organic farming, thus not quite reliable anymore.  Agriculture should be done in the fashion that maintain and protect biodiversity.

Furthermore, widespread use of genetically engineered seeds and accompanying monoculture cause serious damage and threatens traditional knowledge and lifestyles.   Industrialization and excessive mechanization of agriculture, the use of pesticides including neuro-toxins including Neonicotinoid and the increasing use of transgenic seeds can be the greatest source of environmental destruction, and we have to recognize it internationally as well as to support conservation of native crops already preserved by local communities.  National-level research, protection and promotion of native species would contribute to enhancing the capacity of agriculture to adapt to climate change and solving poverty/starvation issue.


2 The Satoyama idea and biodiversity

It is necessary to promote practical activities of the International Partnership for the Satoyama Initiative (IPSI).   IPSI should give proposals to lead to tangible policies by identifying good practices and evaluating application of them to other areas.

We applaud new movements such as The 1st Asian Conference on Bicultural Diversity held in Ishikawa, Japan in October 2016.  The use of Satoyama and secondary nature are superior models for sustainable use of biodiversity.

Japan is a small country mostly covered with mountains.  Mountains are located in the vicinity to the ocean, and small rivers and streams connect mountains and the ocean.  Therefore, many farmers have kept their farmlands close to the mountains. 
Traditionally, the Japanese farmers not only have produced crops, but also have spent time in the mountains, picking mushrooms, wild vegetables and nuts, fishing, hunting and getting firewood.   For generations, these people have been exercising and passing various wisdoms and knowledge so that they would not over-harvest in mountains.   In other words, they have kept a sustainable and recycling-based society.    In Japan, there are not many regions untrodden by men, and nature consists two areas; the deeper mountain areas where human seldom visit and the Satoyama areas where people maintain a sustainable use of nature.

Biodiversity in Satoyama has been supported by people’s lives.  Rice paddies provide habitats for creatures and smaller fish and insects become feeds for migrant birds.  Cutting firewood in mountains contribute to biodiversity by giving underbrush chances to grow, resulting in growth of a variety of plants.  Mountains are getting devastated and the numbers and diversity of creatures are reducing, because people are stopping to go into mountains by urbanization.

The greatest cause for the loss of biodiversity in Japan is reduction of Satoyama by massive development projects and urbanization.  The lifestyle in Satoyama is a good example of the society co-existing with nature. The Satoyama concept of humans coexisting with nature as opposed to the idea of humans against nature has nurtured a wide variety of traditional cultures and religions.

The loss of biodiversity is directly connected to the loss of cultural diversity.  The development of human experiences such as traditional foods, technology, religions, calendar have all depended on biodiversity.  We must aggressively connect biodiversity with cultural diversity, and strive for their mainstreaming.
 

3 The way sustainable economy should be

Global economy is the greatest obstacle for the people who seek for economic activities that do not burden the earth.  Not to mention it is necessary to verify if international trades are done in a fair fashion, the essential point is to keep balance between global economy and local economy.   In addition, to eliminate trade barriers or non-tariff barriers under the name of free trade can be an obstacle for local production and consumption.   In Japan, farmers are increasingly alarmed by TPP.  We have to recognize that the easy elimination of trade barriers or non-tariff barriers without thinking will only profit multinational companies and damage local businesses.

Sustainable economy in the true sense is to promote local economy and community’s economy.  The conservation and sustainable use of biodiversity can only be implemented at a local level.  Therefore, it is essential that local communities stay healthy for conservation of biodiversity.  We should share this understanding internationally and identify the damaging factors against biodiversity. 

The promotion of global economy by elimination of trade barriers, seen in TPP, under the name of liberalization of employment will lead to compelling exportation of farmers and use of genetically-modified crops or pesticides.  If the situation stays the same, it will certainly destroy local communities and conservation of biodiversity through healthy agriculture and forestry will be impossible.

Even today, for nations and corporations, it has been a common practice internationally to purchase water sources that have long been accessed by the indigenous people and the local inhabitants for free.   To make it worse, the groundwater pollution by drilling shale gas and oil is getting increasingly serious.   We have to understand internationally again that these economic activities are totally opposite to conservation of biodiversity, and we should help all people to gain an access to safe and clean water.  

In particular, it is urgently necessary to regulate water business and shale gas excavation.   We should also come up with international rules and regulations to guarantee the rights of the local people not only for water sources but also for the underground water and ground water.




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